君達は、「日本理化学工業株式会社」という会社を知っていますか?
随分難しそうなことをしていそうな名前の会社ですが、この会社は、君達に関係のある、ある“もの”を作っている会社です。
それは≪チョーク≫です。
この会社は日本で一番チョークを作っている会社です。
ちなみに、「ダストレスチョーク」というのは、この会社のブランド品です。品質も最高です。
でも今回、先生がこの会社を取り上げるのは、いいチョークを作っているからではありません。
その理由とは、この会社の、実に約7割の社員が、知的障害者なのです。
君達の学校にも、特別学級みたいなクラスがあるところもあるかと思います。
この会社では、そういった学校にも通えなかったほどの重い障害をもつ方々も働いています。
しかし、初めからこの会社は、知的障害者の方を雇っていたわけではありません。
そのきっかけは、会社の近くにある養護学校の先生が、「自分の生徒を雇ってほしい」と訪ねてきたことだそうです。
最初、社長は断ったそうです。知的障害者の社員を雇う責任を負う自信がなかったのでしょう。
しかし、この養護学校の先生は、それから3度も訪ねてきました。
社長は、その熱意に押されて、「1週間だけなら」という期限付きで雇いました。
ちなみにその子は、女の子です。
最初は、周りの社員も戸惑いました。実際、仕事のスピードも遅かったし、ミスも多かったようです。
しかし、その女の子のくじけずに一生懸命に働く姿に、だんだん周りも心を動かされていったそうです。
そして、1週間の最終日・・・、周りの社員が社長に詰め寄りました。
「自分たちが面倒を見るので、この子をやめさせないでほしい。正社員にしてあげてほしい。」と。
社長はためらいました。
なにも社長は意地悪なわけではなく、社長とすれば、
「この子にとって、この会社で働くというのは、ハードルが高いのではないか?それなら、病院のベッドで周りの世話を受けながら暮らしていく方が幸せなのではないか?」
と思ったそうです。
しかし、実際は違いました。
ほかの誰よりも、その子自身が「やめたくない。これからも働かせてほしい。」と言ったそうです。
それを不思議に思った社長は、自分が日頃、親しくしているお坊さんに相談しました。
話を聞いたお坊さんは言いました。
「それは、そうですよ。なぜならば、人の幸せというのは4つあるからです。
①人に愛されること ②人にほめられること ③人の役に立つこと ④人に必要とされること
これらは、働く事によって得られることなのですから。」
以来、この社長は、色んなアイデアを出しながら、会社を知的障害者のみなさんに大勢働いてもらえる環境作りをしたそうです。
(この前の鳩山総理は、総理大臣のときにこの会社を見学したこともあるそうです。)
この話を知った先生は、とても反省しました。
今、自分の置かれている環境が当たり前であると思っていることに。
君達もこの話によって、何かしら感じてもらえば幸いです。
また、先ほど紹介した4つの幸せを、互いに与え合えるような関係を君達と作っていきたいと、先生は勝手に思っています。
自分の学校で確かめてみればいいかもしれませんね。
学校の先生方が使われているチョークが、「日本理化学工業株式会社」のものであるかどうかを。


暑かった夏も終わり、ようやく秋らしくなってきましたね。秋は夏のように暑すぎず、冬のように寒すぎず、何をするにも集中 して取り組むことができますね。秋といえば、運動会。ほとんどの小中学校は、もう終わったのではないかと思いますが、どうだったでしょうか。中には、嬉し さのあまり、つい「ガッツポーズ」をした人もいるのではないでしょうか。
私が最初に外国に出かけたのは1987年の夏。皆さんがまだ生まれていない頃のこと。その1年前、世界を震撼させソビエト連邦崩壊の一因ともなったチェルノブイリ原発事故でヨーロッパ、特にドイツの環境保護運動はどうなっているのだろう、という思いをもっての訪問でした。単身での海外旅行であり、ドイツ語どころか英語も満足にできなかったので、親友は心配して「その英語力では通用しないからやめとけ」とまで言われましたが、出かけることにしました。何故なら、やはり自分の目と耳で確かめたかったからです。
今から話すことは、先生が自分自身にも言いつもいい聞かせることなんです。
みなさん、夏講習会はいかがでしたか。
最近はよくテレビの深夜番組でダイエット製品のテレビショッピングをしているよね。
夏も後半に入りました。ニュースでは各地の猛暑が伝えられていましたね。
ある日の出来事です。
◆先日、カジュアル衣料店「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングという会社が、2012年3月から社内の公用語を英語にするという方針を発表しました。日本だけでなく地球的な規模で商売をするためには、どうしても「英語」が必要であるとの判断によるものです。具体的には、社内での会議や文書は基本的に英語を使い、社員は、TOEIC(国際英語能力テスト)で700点以上の英語力が求められます。